2020年では「リモートワーク」「テレワーク」という言葉が、誰でも知っているキーワードになりましたよね。
以下は9月時のGoogle Trendのデータになりますが、コロナ渦ど真ん中の3月下旬から4月上旬にかけて、急上昇しているのがわかります。
その後に急下降して数字になっていますが、とはいえビフォアコロナより検索母数は高い状態になっています。
というわけで、「リモートワーク」「テレワーク」という言葉自体、年金暮らしでテレビが主要な情報源である私の母でも知っているぐらいですから、陳腐な表現を使うなら、まさに「市民権を得た」と言って良いでしょう。
テレワークって結局どの程度普及したの？
ネットの声（SNS）をザッピングすると、「完全テレワーク」「部分的にテレワーク」「テレワークと無縁」という言葉も聞こえてきて様々です。
これを見ると、乱暴な言い方をするならば「企業によって様々」ということでしょう。
しかし、テレワークを取り入れたり働き方も変えた企業が60%程度あるものの、「いずれも実施していない」が41％もあるというところを見逃してはいけません。
- うちはテレワークができるビジネスではないの・・・
- うちはテレワークができる職種ではないので・・・
- テレワークと言っても、何をしたらいいかわからないので・・・
各社なりの事情はあるのでしょうが、他に類を見ない危機・変革の中、何かしらの改善を加えずなかった企業が、41％あるということです。
「デジタルファースト」の流れは止められない
その一方でビジネス単位では、大きな変革も生まれました。
- セミナーはオンラインでやるのが当たり前になった
- 商談はオンラインでやるのが当たり前になった
- オンラインありきのビジネス構造への転換が始まった
といったところでしょうか。
また、内閣が新しくなってから国も「デジタルファースト」に関する政策内容が目立つようになりました。
この流れは止められることはできず、現状維持する者は急速な衰退・消滅にさらされることになるわけです。
仕事は「エッセンシャル志向」へ
テレワークは「デジタルファーストへの変革」の一面を表したに過ぎませんが、「デジタルファースト」がなぜそんなにも求められているのか。
- 人手が足りない
- コストが圧迫している
- 生産性が低い
このような理由があり、解決することができるからでしょう。
しかし、
本質は「その仕事を本当に人間がやる必要がある？」という抜本的な見直しが必要
と、私は主張しておきます。
2021年のダボス会議の議題のタイトルを借りるなら、「グレート・リセット」とでも言いましょうか。
AIやRPAなどの次世代テクノロジーにより、「仕事を奪われる」と考える人が多くいます。
しかし、人間にしかできない仕事も多く存在するので起こるのは、「仕事の切り分け」です。
以下の記事でも書きましたが、人間とテクノロジーとは共存をしていくというのが未来です。
働く時間は少なくなっていく
これから人間が集中していく仕事は、度々「AIの登場で残る仕事と消える仕事」というようなタイトルで、度々議論・拡散がなされてきました。
長くなるので深堀りはしないですが、人間の生産的な活動が行えるのは3時間程度であり、生産性を追求していくと、現在の規定の労働時間をフルで使うこともなくなっていくことでしょう。
つまり、休みは増えるが働く日も時間も減っていくということです。
上記の通り、まさにみずほ銀行は休みも一日の労働時間も減らす方向性に舵を切ったように見えます。
ホリエモンこと堀江貴文さんも著書などで「これからは私たちは遊んで生きていくことになる」と言っていますが、そんな世の中に近づいていっていることが実感できます。
持続可能なビジネスの作り方
ということで、そろそろまとめに入りますが、企業やビジネスを持続可能なものにしていくのには「デジタルファースト✕働く時間を減らす」を実践することにほかならないのです。
テレワークに話を戻してみますが、テレワークがうまく行っている企業の従業員は、ムダがなくなり、オフィスありきの住処・生活スタイルから開放されます。
この自分時間こそ、オフラインを割り当てるものなのです。
オフラインの出番は、前例踏襲のつまらない仕事に使うのではなく、人生や感情やストーリーを味わい尽くす時です。
ちなみに私は、2019年1月からは2020年の3月まで、タイ、マレーシア、フィリピン、ベトナム、ラオス、ウクライナなどを旅をしながら、何の問題もなしにビジネスを行っていました。
ワーケーションやノマドのススメは、また別記事にしたいと思います。
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